学習院大学学部別対策｜政治経済
学習院大学学部別｜政治経済対策
文学部へ行きたい方
法学部へ行きたい方
経済学部へ行きたい方
文学部へ行きたい方
文学部政治経済の基本情報
試験時間：９０分、配点：１００点
大問の構成(2014年度参考)
筆記
１．選択・記述・配列・正誤
２．記述・選択
３．記述・選択
４．選択・記述
傾向
出題形式：大問4題でマークシート方式と空所補充の記述法が中心である。記述法には字数や表記の指定(「カタカナ」「漢字４字」など)があるものが多く、的確な用語理解が必要である。また基本的な統計的数値を問われることもある。
出題内容としては、現代社会の動向含めて基本概念の理解と現代の課題に触れる傾向が近年ある。その点で、時事的な問題への関心は重要である。政治分野では行政改革や環境問題など、やや教科書の範囲を超えた設問となっている。こうした問題は資料集の活用も必要である。その他の設問は標準的であり、教科書をしっかり読み込んでいれば対応できる。経済分野では、通常の資料集などでは触れられていない具体例も問われている。また、社会保障に関して細かい知識を必要とする設問もある。しかし、大半は基本的な用語の理解を問うものばかりである。難易度については、教科書を中心として資料集を併用したやや詳細な学習が必要であり、「やや難」の難易度といえる。対策としては、教科書だけだなく、「ニュース解説室へようこそ！」(清水書院)のような資料集を活用して、日本の抱える課題を、具体例とともに把握しておく必要がある。また、基本的な統計的数値も押さえておきたい。特に、資料集などで「テーマ解説」として詳しく触れられているものに目を通しておくことが大切である。
経済学部へ行きたい方
経済学部政治経済の基本情報
試験時間：６０分、配点：１２０点
大問の構成(2014年度参考)
筆記
１．記述・配列・選択・正誤
２．記述・選択
３．記述・選択・正誤
４．記述・選択・正誤
傾向
大問４題の出題。マークセンス法と記述式の併用となっている。2011年度には国際収支の推移表を用いて国際収支の基本知識を応用的に試す、という記述式の出題があり、正確な用語知識と応用的能力があわせて要求されている。出題内容は政治分野と経済分野から２題ずつとなることが多い。基本的な史料だけでなく詳細な統計的数値を問うものも散見される。政治分野では様々なテーマ化から幅広く取り上げられている。2011年度㈪の問6のように権利章典の内容を問うものや、問７のハング・パーラメントなど、通常の資料集に掲載されていないものも問われることがある。経済分野では、2004年の年金改革の内容を具体的に問うもののように、やや突っ込んだ出題も見られる。時事的な知識は「具体的事例」まで踏み込んだ把握が必要である。難易度はやや高い。具体的な統計的数値や事例に関しては教科書だけでなく、資料集を活用した補完をしておくことが大切である。対策としては教科書だけでなく、「ニュース解説室へようこそ！」(清水書院)などの資料集を活用し、「例えばどのような事例があるのだろうか」ということを念頭において学習する必要がある。特に、資料集などで「テーマ解説」として詳しく説明されているものに目を通しておくことが大切である。現代社会の動向を踏まえて、法改正のポイント、国際協力の新たな動きなどに注目していこう。
法学部へ行きたい方
法学部政治経済の基本情報
試験時間：60分、配点：100点
大問の構成(2014年度参考)
筆記
１．記述・選択・正誤
２．記述・選択
３．記述・選択
４．記述・選択
傾向
大問４題でマークセンス法と記述法の併用である。「正答を過不足なくマーク」せよとする正誤法も出題されている。
出題内容については、政治分野と経済分野の出題比率はほぼ同程度である。基本的な知識を問うものが中心であるが、統計的数値や具体的事例を問うやや難問も散見される。政治分野では、裁判所による裁定の対象となるか否かのような具体的事例を検討させるものがやや難であるが、慎重に検討すれば正解できるだろう。2011年度㈪問５・６のような国際状況については、最新の出来事までカバーしておく必要がある。経済分野では、応用力を問うものが出題されており、国際的視野で分析する力量が問われている。時事問題では、法や制度の改正がどのような状況下で生まれているのか把握しておくことが必要である。難易度については、基本的には教科書レベルで対応できるが、やや難度が高いものがみられる。特に、具体的な統計的数値や国際情勢に関しては、教科書だけでなく、資料集を活用した補完をしておくことが大事である。統計的データは細かな数値にこだわるのではなく、大まかな傾向を把握しておけばいい。対策としては、教科書だけでなく、「ニュース解説室へようこそ」(清水書院)などの資料を活用しよう。特に、資料集などで比較的詳しく触れられている「判例」などにも目を通しておくことが重要。また、資料集を活用する場合、国際比較に関連する図表の数値も押さえておこう。経済分野は、企業経営や金融制度に関わる新語にも留意する必要がある。
